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体脂肪を減らしたい、階段を楽に上り下りしたい、血糖値を下げたい……。さまざまな期待からサプリメントを中心とした健康食品を手放せない人が増えています。約6割の消費者が現在利用中であり、50代以上の約3割がほぼ毎日利用しています。また、年齢が上がるほど併用数が増え、日常的に5種類以上を併用している人も少なくありません。グルコサミンやコラーゲン、ヒアルロン酸など多様な種類のサプリがインターネット通販で売られているほか、コンビニから100円ショップなどでも取り扱われています。裾野も拡大しており、犬猫などペット用ばかりか、子ども向けサプリまで登場。国立健康・栄養研究所が2010年にまとめた調査結果によると、就学前幼児の15％にサプリの利用経験があるという結果も出ています。
サプリとともに健康食品と呼ばれる特定保健用食品（トクホ）も、最近ではサントリー食品インターナショナルの「特茶」や花王の「ヘルシアコーヒー」などがヒットしています。今やサプリ、トクホを含む健康食品の市場規模は巨大な産業になっています。しかし、産業としては発展途上です。トクホは国の制度によって個別製品ごとに審査して許可されたものである一方、サプリについては、特別な許可も届け出もいりません。錠剤やカプセル、粉末など医薬品を連想させるものをサプリと呼ぶ風潮があるものの、明確な定義はなく、便宜上「いわゆる健康食品」としてまとめられています。サプリも、一定の規格基準を満たせば、「栄養機能食品」と呼ぶことができますが、ビタミンとミネラルの計17成分に限られており、ほとんどのサプリがそれ以外です。
日本の法律では口に入るもので「医薬品」でないものが「食品」です。健康食品は食品に含まれ、その中にサプリも入ります。サプリは薬ではないため、「～に効く」などの効果・効能をうたえば、薬事法違反になります。しかし、売る側としては効果・効能を消費者に伝えたいですし、消費者が望んでいるのも、このサプリがどういう場合に効くのかという十分な商品情報です。
ただし、健康食品の中でも「脂肪の吸収を抑えます」など、国が一定の範囲内で効果・効能に“お墨付き”を与えているものがトクホです。トクホ制度は91年にスタート。当時の日本の研究によって、食品には栄養補給（1次機能）とおいしさ（2次機能）のほかに、生体調整機能（3次機能）があることがわかり、これについて「機能性食品」と位置づけた世界初の制度です。しかし、機能性表示ができる機能が整腸作用やコレステロール、中性脂肪など9分類から広がらず、メーカーの開発意欲は低下し07年をピークにトクホは縮小傾向にあります。トクホと同じく一定の効果をうたえる栄養機能食品についても、ビタミンとミネラル以外に対象成分が広がりませんでした。
これに対して、今後の成長が見込まれるのは、皮肉なことに法制度が未整備のいわゆる健康食品であるサプリです。機能と種類が豊富であるほか、原価率が非常に低く、中小企業でも参入が容易で、トクホのように数億円する莫大な開発費用や期間もかからないのです。日本通信販売協会によると、サプリを販売する会員企業のうち、サプリ事業の売上高が1億円未満の企業は約3割を占め、同10億円未満で見ると、その割合は約6割にも上ります。
テレビで何度も繰り返される宣伝には閉口しますが、それくらい資本投下しても儲けがある証拠です。テレビのバラエティー番組などで扱われているものは、その後ろで札束が飛び交っているかもしれません。そもそも何々酵素がどうのこうのと効能を言いますが、酵素はタンパク質です。そして口から入ったものは全て腸の中でアミノ酸に分解されてしまいますから、酵素は消えてしまいますし、体の中でそれだけが再生産されるわけでもありません。科学的な装いのコマーシャルの実態はとんでもないエセ科学である場合があります。発達障害や認知関連のサプリメントにも様々なものが紹介されています。全て眉唾と言うわけではないですが利用者の足元を見た商売のための宣伝が多いのも事実なので見極めの目が必要です。
