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発達障害の子 接し方学ぶ…ペアトレ親が褒め方変え
2020年10月9日【読売新聞】
発達障害などの子どもへの接し方を親が学ぶ「ペアレント・トレーニング（ペアトレ）」が注目されている。親が変わると、子どもの行動も良い方向に向かうという。９月下旬、福岡市博多区で、発達障害の子を持つ親の集まりが開かれた。ペアトレを受けた母親ら８人が「学校の忘れ物が減った」「息子が進学に前向きになった」などと報告しあった。
開催したのは、福岡県筑紫野市の放課後等デイサービス「発達こどもアカデミー」原田校の施設長で精神保健福祉士の南川悠さん（４２）。８年ほど前から保護者にペアトレを指導している。発達障害には、自閉スペクトラム症（ＡＳＤ）や注意欠如・多動症（ＡＤＨＤ）などがあり、相手の感情を読むのが難しい、順番を待つのが苦手、忘れ物が多いといった特徴がある。親が「なぜできないのか」と思って怒り、親子関係が悪化するケースが多いという。
国内で紹介されているペアトレの方法は複数あり、南川さんは普及団体「日本ペアレント・トレーニング研究会」認定のインストラクター。子どもの行動の分析や、褒め方の練習など、全１２回の講座を行っている。講座では、子どもの行動を「好ましい行動」「好ましくない行動」「許しがたい行動」に分ける。子どもが好ましい行動をしたときは褒め、好ましくないことをしたら、好ましい行動に変わるまで待って褒める。人を傷つけるなどの許しがたい行動をしたら、いけない理由を伝え、適切な行いを教える。親が対応を区別することで、子どもは良い行動と、やめるべき行動を理解するそうだ。
重視するのは褒め方。ささいなことも褒める習慣をつけ、「着替えができて偉いね」など、良い行動を具体的な言葉にすることが大切だ。言葉や笑顔、スキンシップなどで「あなたを認めている」と伝えるよう心がける。３年ほど前に受講した福岡市の女性（４６）は、ＡＳＤと診断された小学６年の息子に、褒め言葉をかけてから「次は宿題ね」などと促すようにすると、以前より素直に聞くようになった。「親が変わることが大事と教わった」と振り返る。
南川さんは９月、ペアトレや子どもとの接し方をまとめた本「発達障がい見方を変えればみんなハッピー」（梓書院）を出版。「子どもは自己肯定感や成功体験が得られ、親も育児に自信を持ち、親子関係の改善につながる。一般的な子育てにも応用できます」と話す。
日本では３０年前導入
発達障害の当事者団体などでつくる「日本発達障害ネットワーク」（東京）によると、ペアトレは１９６０年代に米国で始まり、日本では約３０年前に導入された。厚生労働省は、ペアトレの普及を目指し、今年３月に「ペアレント・トレーニング実践ガイドブック」を発行し、ホームページで公開。進め方などをまとめ、自治体などの実施例も紹介している。
ペアトレに詳しい福岡県立大の福田恭介特任教授（６７）によると、実施機関はまだ少なく、人材の育成が課題。「小児科や保健所など身近な場所で行われれば、子育てに悩む親を支えることができる。ペアトレが広まり、様々な困難を抱えた子どもたちが生きやすい社会になってほしい」と話す。
体験ワーク三つ選んで
ペアトレを体験するワークを、南川さんに教えてもらった。自分に合った子どもへの関わり方を見つけるワークで、継続できそうな方法を三つ選び実行。難しいと感じたら別の項目に変えてよい。
・子どもの目を見て話す・ハイタッチをする
・ＯＫサインをする・グーサインをする
・子どもを抱きしめる・子どもに笑顔を見せる
・穏やかな声で伝える・１０分子どもの話を聞く
・子どもの遊びに付き合う・「ありがとう」を伝える
・「助かったよ」を伝える・「大好きだよ」を伝える
・子どもの切り替えを待つ・一緒に寝る
・気持ちを文字で伝える・子どもの怒りに共感する
・親がイライラしたらその場を離れる・１５分親だけの時間を作る
（南川さんへの取材に基づく）
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ペアトレが子育てに有効なことは、いくつもの研究で実証され、エビデンスの高い保護者支援です。京都府でも福知山市が早くから取り組んで成果を上げています。ただ、他の地域では笛吹けど踊らずが２０年近く続いています。
普及しない理由は、保護者に声掛けをする人がいないからです。子どもの行動問題に周囲の人が気づいていても、他の子どもと比べたり、「子育てに困っていませんか」と親と関係性の薄い第３者が保護者に声をかけにくいというのです。
ならば、毎日身近に接する保育所や幼稚園の先生、児童通所事業所の職員なら声はかけやすいはずです。しかし、ペアトレを開催しようとすると、園も相談事業所も放デイもかなりの時間とトレーナーとしての人材を使う(全７回×９０分）のに、それに見合う公的な収益が保障されていないのです。京都府では各保健所管轄で補助金を出していますが間尺に合いません。（民間有料例で、全６回１名３万５千円程度の経費、京都府の子どもの各年齢平均人口は2万人、行動の問題が3%の発生とすれば600人、毎年の必要予算は2100万）。
それでも、京都府の山城南地域等では放デイと支援学校と保健所が力を合わせてその普及に５年以上取り組んでいますし、取り組めば必ず成果が上がっています。ペアトレはチーム学習ですからチームで勉強した親同士がその後も連絡を取りながら励ましあう関係もたくさんできています。こうした成果を知り、ペアトレを有料でも受講したいという保護者も増えてきています。当法人でも保護者から要請があれば取り組む方向で考えています。
