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発達障害の男子高校生が、カードゲームを続ける理由…普段は、他人とのコミュニケーションが苦手

発達障害の男子高校生が、カードゲームを続ける理由…普段は、他人とのコミュニケーションが苦手

 

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引用記事元が長いので割愛させていただきます。

記事ではコミュニケーションが苦手な高校生がカードゲームの中だと相手の気持ちを読もうとしたり相手の反応を見て自分の出すカードを考え、苦手なことでも好きなことの中でなら出来ることもある、と書かれていました。

じゃんぷの中や同法人のすてっぷの中でもボードゲームを用いて子ども達が遊ぶことがあります。同じようにその中で子どもたち同士でワイワイとゲームをしながらコミュニケーションを取ります。遊びの中でSST(ソーシャルスキルトレーニング)に取り組んでいる訳ですね。ブログの中でもいくつか紹介していると思います。

さて、筆者も恥ずかしながらこの年でカードゲームをしています。そこで出会う人たちの中には「コミュニケーションが苦手なんだろうな」と感じることもあります。常に自分のことばかり話す人、ずっと黙っている人(SNS上では多弁)、醬油の染みがついた部屋着のままでも気にしない人…等々

お世辞にも「カードゲームをしたらコミュニケーションが上手になる!」とは言えませんが、一つの方法として良いのでしょう。それで友達の輪が広がり、外に出るようになった、といった事例もあります。あまり大っぴらにするような趣味ではないですが、プラスの影響を与えることもあります。ただ最近はポケモンカードやワンピースカードの大流行で普段カードゲームをやらないような層が入ってきました。普通に歓迎をすればよいのでしょうが、プライドなのか何なのか、それを排除しようとする動きがなぜかあります。所謂「陽キャ」を自分たちのテリトリーに入れたくないのでしょうが…これではまだコミュニケーションが出来るようになる、とは言えないですね。

「リエゾン」第6話「子どもにも見せたい」と反響 読み書きが苦手なSLDの子の問題に「すごく勉強...

「リエゾン」第6話「子どもにも見せたい」と反響 読み書きが苦手なSLDの子の問題に「すごく勉強になる」

山崎育三郎が主演するドラマ「リエゾン-こどものこころ診療所-」(テレビ朝日系)の第6話が、24日に放送された。(※以下、ネタバレあり)

 児童精神科医の佐山卓(山崎)は、共に働く言語聴覚士の堀凛(志田未来)から、いとこの宮内春香(山田真歩)のことを相談される。

 子連れ同士で再婚した春香は、夫の息子の優太(石塚陸翔)との接し方に悩んでいた。さらに、佐山が優太を診察し、検査をしたところ、読み書きが苦手なSLD・限局性学習症であることが分かる。

 凛から教わったトレーニングを始めた優太だったが、それでも学校の授業では苦労していたため、佐山はタブレットを使った学習方法を提案する。

 春香は、早速学校に相談するが、担任教師からは「優太くんだけが特別扱いとなると、『ずるい』と感じるお子さんが出てくるかもしれない。いじめにつながる可能性も否定できない」と言われ、許可は下りなかった。

 そんな中、優太は学校で散々なテストの結果を同級生にからかわれ、けんかになってしまう。

 放送終了後、SNS上には、「学校の対応にイライラした。SLDの子がタブレットを使うことが特別扱いにならないように、生徒に説明するのが担任の仕事だろう」「SLDの子がタブレットを使うのは、足の不自由な人が補助具を使ったり、目の悪い人が眼鏡をかけたりするのと同じなのだと思った」「ステップファミリーは難しいこともたくさんあるけれど、実の父よりも考えたり、悩んだりしている、いいお母さんだった。一緒に悩んで乗り越えて、親子になっていくんだね」などの感想が投稿された。

 このほか、「SLDについて、すごく勉強になった。深夜枠での放送はもったいない。たくさんの親と子に見てほしい」「『リエゾン』はゴールデンタイムに放送するべき。子どもにも見せて、凸凹がある子や多様性について、まずは理解してもらうことが大事だと思う」といった声も、多く寄せられた。

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先日紹介した「リエゾン」の最新話で学習障害について取り上げられていました。

作中では学校でのタブレットの使用を「いじめに繋がるかもしれない。」と断られています。確かにまだICTの導入が出来ていない学校もあるかもしれませんが、最近は多くの学校でICTを活用した学習が行われています。

1人1台のタブレットを使い、読み書きが苦手な子どもでもフリック入力や音声入力を使って自分の考えや意見をまとめ、それを交流することが出来ます。筆者が勤めていた自治体では「ロイロノート・スクール」を使用していましたが、授業中の子ども同士の交流によく活用していました。理科の実験の様子をリアルタイムで交流しながら子ども同士で学び合うなど、今までやりたかったけれど出来なかったことが出来るようになったと思っています。

全ての読み書き障害の子どもにICTが合うという訳ではありませんが、その子が自分にとってやりやすい一つの方法になりうると思います。またそれはこれからどんどん広がっていくでしょう。

ASDで会話が一方通行になる6歳 母娘の困難にどう寄り添う?『リエゾン』

ASDで会話が一方通行になる6歳 母娘の困難にどう寄り添う?『リエゾン』2023/02/03 06:30

引用元記事

俳優の山崎育三郎が主演を務めるテレビ朝日系金曜ナイトドラマ『リエゾン-こどものこころ診療所-』第3話がきょう3日(毎週金曜23:15~※一部地域除く)に放送される。

『リエゾン-こどものこころ診療所-』第3話より=テレビ朝日提供
今作は郊外の児童精神科クリニック「さやま・こどもクリニック」を舞台に、自らも発達障害=凸凹(でこぼこ)を抱える院長・佐山卓(山崎)と研修医・遠野志保(松本穂香)のコンビが、発達障害を抱える子どもとその家族に真っすぐに向き合い、寄り添っていく姿を描く医療ヒューマンドラマ。


「さやま・こどもクリニック」で研修を始めた志保は、診察する前に患者が来院した経緯などを聞き取る予診を任せてもらえることに。緊張しながらも張り切る志保が担当することになったのは、会話が一方通行になる6歳の女の子・柿崎希(沢田優乃)。小学校入学を前に母・柿崎貴子(黒川智花)は不安な様子だったが、診断の結果、ASD(自閉スペクトラム症)であることを伝えると大きく動揺する。そこで佐山は、まず療育を受けることを提案。その療育を担当するのが、志田未来演じるクリニックとリエゾン(=連携)の関係を敷いている言語聴覚士の堀凛だ。普段はロリータファッションに身を包んでいるが、話し方は男前で強気な性格。そのギャップに志保は一瞬怯むが、2人はタッグを組み、小競り合いを見せながらも共に真っ直ぐ全力で希の療育に向き合っていく。やがて希と貴子が直面してしまう困難にどう寄り添っていくのか。

第3話では「さやま・こどもクリニック」の庭に植えられている“スノードロップ”の花が度々登場し、物語の鍵となっていく。佐山の亡き叔母・佐山りえ(風吹ジュン)は生前にスノードロップの前で、あることを佐山に伝えていた。その言葉は佐山の胸に深く刻まれ、クリニックを継ぐことを決意するきっかけに。果たして「さやま・こどもクリニック」設立に隠された秘密とは。さらにスノードロップは、希や希の家族にもある影響を与えていく。

SNSでは毎回子役の演技も話題となっているが、第3話では6歳にして大河ドラマ『青天を衝け』(21年)や『祈りのカルテ 研修医の謎解き診察記録』、『NICE FLIGHT!』(22年)などの話題作に出演してきた沢田が登場。沢田演じる希はおしゃべりが大好きな女の子だが、誰彼構わず話しかけては会話が一方通行に。沢田がセリフ量の多い難役を全力で演じきる姿にも注目だ。

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発達障害をテーマにした漫画を原作にした実写ドラマです。(原作・原案など ヨンチャン、竹村優作 作画 ヨンチャン 出版社 講談社)

引用記事に載っている3話はもう放送終了しています。見よう見ようと思いつつ見れていなかったので筆者は昨夜『TVer』で1~3話まで一気見しました。主人公の一人はASD,もう一人はADHDを抱える児童精神科医で,相談に来る親子の悩みを少しずつ解いてく様子を描くヒューマンドラマです。

子ども達から「俺(私)って発達障害なん?アホなん?」と聞かれると「凸凹があるだけよ。」と伝えています。(以前ここのブログを書いていた先生からそう教えて頂きました。)このドラマの中でもそのように言っており,発達障害を抱える子ども,保護者の悩みを丁寧に描いていると感じました。

昨今,発達障害が社会に認知されつつありますが,作中で「『発達障害』という言葉だけが一人歩きしているのではないか。」というセリフがあったように発達障害という存在は認知されてもそれを理解,支援するというのはまだまだこれからなのではないか,と感じることもあります。こういったドラマきっかけでも,その本質を理解し支援しようとする方が少しでも増えれば,と思います。

発達障害学生の就職率は学生全体と比較して半数程度 支援乏しく苦労、ロールモデルも少ない実情〈A...

発達障害学生の就職率は学生全体と比較して半数程度 支援乏しく苦労、ロールモデルも少ない実情〈AERA〉

日本学生支援機構の調査によると、ここ10年で障害のある学生数は4倍になり、なかでも発達障害は6倍に増えた。各大学が発達障害学生への支援に取り組み始めているが、就職支援はまだ手探り。全学生の就職率と比べて、発達障害学生の就職率はかなり低い現実がある。2022年12月19日号の記事を紹介する。 【グラフ】発達障害のある学生の就職率は?
*  *  *  発達障害学生支援は全国の大学で広がっている。日本学生支援機構の調査でも、45.4%の大学が特性に応じた配慮依頼文書を配布していると回答。38.1%が専門家によるカウンセリングを実施するなど、授業や学生生活をサポートしている様子がわかる。  ところが、「進路・就職指導」になると数字が大きく下がるのが実情だ。就職支援情報を提供していると答えたのは、全体の20.3%。さらに、キャリア教育を実施しているのは17.6%にとどまった。  支援の乏しさは就職率にも影響している。大卒就職者の割合を見ると、2021年の大学生の就職率が76.2%だったのに対して、発達障害のある学生は41.5%。発達特性のない学生にとっても大きな負荷がかかる就活の場面で、発達障害学生の多くが苦労している現実がある。立命館大学衣笠キャリアオフィスの中原真さんはこう指摘する。 「授業や学生生活は環境配慮でうまく適応できても、自分が労働力を提供し、その対価として給料をもらうという雇用契約のなかで働くというイメージもわきづらい傾向にあります」  社会で自分が役立つのかや、向いている業界や企業がわからず働く姿が想像できない。マルチタスクが求められる就活で、そんな不安が募り、ストレスがかかってしまうという。  学生の不安を解消するために、立命館では個別相談などで企業の募集要項を一緒に見ながら、働き方への理解を深める支援も実施。就労時に希望する配慮や、その上で企業にどう貢献できそうかを整理し、最後には学生が自分の言葉で語れるようになることを目指してサポートする。

■診断名が「バイアス」へ

 キャリア支援のなかで重視するのは、困り事や特性を診断名のみで判断しないこと。カテゴリーを当てはめてしまうと、表層的な支援に陥るおそれがあるという。中原さんはこう話す。

「診断名に関わらず特性は重なり合うこともあり、単純なカテゴライズがバイアスになってしまう。個別相談では、本人が口に出すことはもちろん、背景にあるものまで目を向けて支援するように努めています」

 18年には、障害者雇用促進法が改正され、発達障害を含む精神障害者が雇用義務の対象になった。だが、課題もある。

「発達障害を持ちながら働いているロールモデルがまだ少ないと感じています」(中原さん)

 企業と障害者雇用について情報交換をしても、ホームページを見ても、紹介されているのは身体障害者の社員が多いのだという。同大障害学生支援室のヒューバート眞由美さんは言う。

「これまでは障害者雇用の大半が身体障害だったため、精神・発達の方を雇用するノウハウがまだ十分ではなく、企業にとっても大きなチャレンジになっているのだと思います。大学としては、学生と企業と一緒に成功体験を重ね、互いに成長できればと思っています」

■ファーストペンギンに

 その成功体験の第一歩になったのが、10年前に卒業した一人の女子学生との出会いだ。

 発達障害学生の就労支援に取り組みたい思いはあったが、まだ手探りの状態だったヒューバートさん。支援内容がその学生に合うかどうかもわからない。それでも一緒に頑張りたいと、思い切って学生に提案した。すると、学生は群れから最初に海に飛び込むペンギンになぞらえこう言った。

「私はファーストペンギンですね」

 学生はもちろん、大学にとっても先が見えない状況での取り組みだ。不安もあったが、一緒に就労支援事業所を訪ね歩き、学生は無事就職。以来、発達障害学生への支援も少しずつ整ってきた。(編集部・福井しほ)

※AERA 2022年12月19日号より抜粋

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じゃんぷに18時以降の子ども達と将来の話をすることがあります。「僕はプログラムの仕事してみたいな。」と明確なビジョンを持っている子もいれば「俺はどうせ働けへんわ…」と悲観的になっている子もいます。

今,社会の中で発達障害への理解が広まっています。ただ記事中にもあるように精神障害への理解はまだまだのようです。精神障害を持っている方は一見なんともないように見えるので専門の知識がないと適切な支援をするのが難しいのでしょう。

そういった中で手探りながらも意欲的に取り組んでいる企業があることは素晴らしいです。「スターバックス」や「ユニクロ」も障害者雇用に積極的な企業として有名です。

ユニクロといえば初任給が30万になるということで話題になっています。今度は障害者雇用の賃金問題が解決していくような動きがあるとよいですね。

公立の小中学生8.8%に発達障害の可能性 文科省調査

公立の小中学生8.8%に発達障害の可能性 文科省調査

 通常学級に通う公立小中学校の児童生徒の8・8%に発達障害の可能性があることが13日、文部科学省の調査で明らかになった。10年前の前回調査から2・3ポイント上昇し、35人学級なら1クラスに約3人が読み書き計算や対人関係などに困難があるとみられる。このうち約7割が各学校で「特別な教育的支援が必要」と判断されていなかった。文科省は「特別支援教育の知識がある教員が少なく、適切な支援ができていない可能性がある」としている。

 調査は今年1~2月、全国の公立小中高校の通常学級に在籍する子ども約8万8500人を抽出し、学級担任らが子どもの発達障害を診断するチェックシートに回答(回収率84・6%)。知的発達に遅れはなくても、学習面や行動面に著しい困難を示す子どもへの支援を検討するため、学習障害(LD)▽注意欠陥多動性障害(ADHD)▽高機能自閉症――の三つについて評価した。医師の診断や、専門家チームの判断によるものではない。

 三つのいずれかに該当する小中学生は8・8%。質問項目などが異なるため、単純比較できないが、初調査の2002年(6・3%)と前回調査の12年(6・5%)より比率が上がった。文科省は「保護者や教員の間で発達障害への理解が深まり、以前は『落ち着きがない子』と見過ごしてきたようなケースを認知できるようになった」と分析する。

 個別に見ると、LDに6・5%▽ADHDに4・0%▽高機能自閉症に1・7%――が該当し、障害が重複するケースもあった。

 学年別では、小1=12・0%▽小5=8・6%▽中1=6・2%▽中3=4・2%――など学年が上がるにつれて発達障害の可能性がある子どもの割合は減少する傾向があった。文科省は、「多動」など一部の症状は成長とともに落ち着く傾向があるためとみている。

 調査では、支援状況も聞いた。校長や教員らが支援体制を検討する「校内委員会」によって、「特別な支援が必要」と判断されている割合は28・7%(前回18・4%)だった。また、通常学級に在籍しつつ、別室などで一部だけ特別な授業を受ける「通級指導」を受けているのは10・6%(同3・9%)、個別の支援計画を作成しているのは18・1%(同7・9%)など前回より割合は上昇した。

 だが、この10年で広く一般でも発達障害への理解が深まったことを考えると、上昇率は「高くない」(文科省の担当者)という。

 高校生の調査は今回初めてで、三つのいずれかに該当したのは2・2%。高校進学などに伴い特別支援学校を選ぶ生徒がいることも割合が低い要因とみられる。

 調査に関わった有識者会議座長の宮崎英憲・東洋大名誉教授(全国特別支援教育推進連盟理事長)は「学校全体で支援の取り組みを進める必要があるが、校内委員会の検討自体がなされていない可能性がある。外部機関に教員が支援を相談しやすい体制づくりも必要だ」とした。

 ◇特別支援、精通した教員が不足

 発達障害の可能性がある公立小中学校の子どもに支援が届きづらいことの背景には、特別支援教育に精通した教員の不足がある。明治学院大の海津亜希子教授(障害科学)は「管理職の意識に温度差があり、校内委員会が形骸化している学校もある」とも指摘する。

 公立小中学校の8割に特別支援学級が設置されているが、校長の7割以上が特別支援教育に携わった経験がないまま学校運営を担っている。このため文科省は今年3月に都道府県教委などへの通知で、新規採用教員が10年以内に特別支援学級の担任などを複数年経験し、管理職登用の際にも経験を考慮するよう求めた。

 ただ、養成は一定の時間がかかる上に、特別支援教育を経験した人材が増えても、公立学校で慢性化している教員不足の課題は残る。

 40代の男性教諭が勤務する東京都内の公立小学校では、校内委員会が週1回開かれるなど管理職の理解はあるという。だが、発達障害に限らず、家庭での虐待やネグレクトなど配慮が必要な子どもは多く「クラスの4分の1ほどはいる。きめ細かく見守るには20人学級くらいでないと難しい」と話す。特別支援教育にも携わってきたが、「『発達障害』の支援に何が必要かの判断は、経験があっても簡単ではない」と語った。

 海津教授によると、読み書きなどの学習障害は、授業中に歩き回るといった行動面の困難よりも目立たないが、早期に見つけて授業を工夫したり、通級指導につなげたりすることで改善するケースは多いという。

 今回の調査結果から、全国に発達障害の可能性がある小中学生は約80万人と推定される。海津教授は「『通級指導』などを専門的に担える教員の免許制度を創設したり、支援の予算を増やしたりするなど、国や自治体は抜本的な対策をとるべきだ」と指摘した。【深津誠】

 ◇発達障害

 先天的な脳の働き方の違いにより、幼い頃から行動や情緒に特徴が表れる。読み書きや計算、推論などを苦手とする学習障害(LD)▽不注意や多動・多弁、衝動的な行動がある注意欠陥多動性障害(ADHD)▽対人関係が苦手で特定の事柄へのこだわりが強い高機能自閉症――などを含む。学校で周囲の適切なサポートがないと、不登校やいじめにつながる恐れがある。

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筆者の体感だと個別の指導計画や個に応じた支援計画のある子どもは小学校に10%いる感覚です。

記事内で指摘のあったように特別支援に詳しい教員の少ない学校だと形だけのものになってしまい,支援が行き届かないことがあります。また,それ以上にそれを作成しているのは学級の担任です。日々の授業の計画,校務分掌に加えこれも作成しなければなりません。中々しっかりと作成することも難しい場合もあります。

年々発達障害に対する理解が広まっています。それに対し,教員はどんどんと減っています。教員全体の母数が減る=意欲のある教員も減る,ということです。

せっかく発達障害への認知が広がり,理解がされてきたところなのにこれでは意味がありません。「教員」という仕事への悪いイメージがなくなるような改革を期待しています。