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５歳児の３％に自閉スペクトラム症　弘前大グループが有病率を国内初推計
2020年06月03日【河北新報社】

自閉スペクトラム症（ＡＳＤ）の有病率が５歳時点で３％以上であることが、弘前大大学院医学研究科の研究グループの調査で分かった。国際的な診断基準が変更されて以降、ＡＳＤの有病率を推計したのは国内で初めてという。ＡＳＤと診断された９割が、他の発達障害を併せ持っていることも判明した。

調査は２０１３～１６年、弘前市と連携して実施。５歳児健診時に、子どもの様子や子育てのストレスなどについて、保護者と幼児が通う幼稚園などの教師らに書面で回答を求めた。書面調査で陽性と判定された幼児と、保護者が検査を希望した幼児に、知能や運動能力を測定する２次検査を受けてもらい、ＡＳＤかどうか診断した。

調査対象５０１６人のうち、約８割が書面調査に回答。２次検査を受けた５５９人のうち８７人がＡＳＤと診断された。検査に不参加の幼児も含め統計学的な調整を加えると有病率は３．２２％と推定されるという。また、ＡＳＤと診断された８８．５％が、注意欠如多動症（ＡＤＨＤ）など他の発達障害を持っていることも分かった。併存する障害が二つある幼児が３６．７％と最も多く、一つが２８．７％、三つが２２．９％で続いた。

自閉症の国内での有病率を巡っては、改訂前の診断基準に基づく１９９６年の調査で、０．２％とされていた。研究グループの斉藤まなぶ准教授（児童精神医学）は「３％という数字は、ＡＳＤを含む発達障害が決して珍しくないことを示している。適切な支援を早期に提供することが、本人と保護者の生きやすさにつながる」と指摘する。研究成果をまとめた論文は５月１４日、英国の医学学術誌に掲載された。

［自閉スペクトラム症（ＡＳＤ）］対人関係がうまく築けない、こだわりが強いといった特徴を持つ発達障害の一つ。コミュニケーションや言語に関する症状を重度から軽度まで連続体（スペクトラム）として広く捉えて診断する。国際的な診断基準が２０１３年に改訂され、別の障害とされていた自閉症やアスペルガー症候群も含まれるようになった。